マテリアリティと当社の取組み

マテリアリティ特定プロセス

特定するプロセスとして、当社グループでは、経営として取り組むべき重要課題(マテリアリティ)をGRIスタンダード34項目を基本的マテリアリティとして、「ステークホルダーにとっての重要度」と「当社グループにとっての重要度」を軸としたマトリックスを作成した上で、サステナビリティ推進委員会での議論を経て、最終的に当社グループが取り組むべきマテリアリティを5つの要素(22項目)に分類し、「取り組むべきマテリアリティ」とします。

マテリアリティ・マトリックス

マテリアリティと当社の取組み

特定した22項目の「取り組むべきマテリアリティ」を当社の長期ビジョン「NFC VISION 2030」の3つのサブコンセプトに分類し、具体的な取組み内容とKPI(評価指標)及び目標数値を設定しています。

NFC VISION 2030 マテリアリティ 取組み内容 KPI(評価指標) 目標数値 SDGs
多様性を活かした
イノベーションで、
未来の「キレイ」を
お手伝い
人権 女性が生き生きと
活躍できる会社にしよう
・従業員の女性比率 ※2
・管理職女性比率 ※2
・2030年代に女性管理職比率30%
以上を目安とし、2027年度までに
女性従業員比率20%以上、女性管理職
及び管理職候補比率15%以上を
目標とする。
SDGs 質の高い教育をみんなに SDGs ジェンダー平等を実現しよう SDGs 働きがいも経済成長も SDGs 人や国の不平等をなくそう
障がいのあるなしに
関わらず等しく働ける
職場にしよう
・障がい者雇用比率 ※1、2 ・2024年度末までに、障がい者雇用
比率2.5%以上を目標とする。
育児・介護を支援して
ワークライフバランスを
実現しよう
・育児休業取得率 ※1、2
・介護に対する具体的支援策
・2025年度末までに、育児休業
取得率70%以上を目標とする。
環境 環境と共存できる
製品開発をしよう
・研究開発投資額
・特許件数
・2023年度から2026年度まで、
研究開発投資額は売上高の
4.4%以上を目標とする。
・2022年度から2026年度末までの
5年間の特許出願件数として
累計75件を目標とする。
SDGs 安全な水とトイレを世界中に SDGs エネルギーをみんなに そしてクリーンに SDGs 産業と技術革新の基盤をつくろう SDGs つくる責任 つかう責任 SDGs 気候変動に具体的な対策を SDGs 海の豊かさを守ろう SDGs 陸の豊かさも守ろう
サステナブルな
モノづくりで、
地球の「キレイ」を
お手伝い
PRTR法対象物質排出量を
削減しよう
・PRTR法対象物質排出量 ・2030年度末までに、移動量
2020年度比50%以上削減を目安
として具体的な検討を進める。
カーボンニュートラル
社会の実現に貢献しよう
・温室効果ガス排出量 ※1、2 ・2030年度に2018年度比41.5%削減を
目安とし、具体的な検討を進める。
※3
産業廃棄物を削減し、
再資源化を推進しよう
・産業廃棄物の発生量 ※1
・リサイクル率 ※1
・2030年度末までに産業廃棄物量
2019年度比20%以上削減を目安
として、具体的な検討を進める。
・2030年度末までに産業廃棄物
リサイクル率90%以上を目安として、
具体的な検討を進める。
水資源の有効活用を
強化しよう
・水の使用量 ※1、2
・排水量 ※1、2
・2030年度末までに水使用量を
2019年度比10%以上削減を目安
として、具体的な検討を進める。
・2030年度末までに排水量
2019年度比10%以上削減を目安
として、具体的な検討を進める。
コンプライアンスと
安全・安心で、
社会の「キレイ」を
お手伝い
コンプライアンス コンプライアンスを
強化しよう
・重大コンプライアンス違反件数
※1、2
・コンプライアンス研修受講率 ※1、2
・毎年度、重大コンプライアンス違反
ゼロ件を目標とする。
・毎年度、コンプライアンス研修
受講率100%を目標とする。
SDGs つくる責任 つかう責任 SDGs 平和と公正をすべての人に
労働安全衛生 労働災害を防止し、
労働者の安全と健康を
確保しよう
・労働災害件数 ※1、2
・ストレスチェック受検率 ※2
・毎年度、労働災害件数ゼロ件を
目標とする。
・毎年度、ストレスチェック
受検率90%以上を目標とする。
製品安全・品質 安全・安心な製品で
社会に貢献しよう
・品質クレーム件数 ・毎年度、品質クレーム件数
前年度比50%以上削減を目標とする。

※1 グループ会社のアルボースも含めたKPI(評価指標)
※2 グループ会社の日精バイリスも含めたKPI(評価指標)
※3 グループ会社の日精バイリスを含めたことにより、2024年度より基準年及び目標数値を更新
  (グループで採用可能な温室効果ガス排出量データの集計開始が2018年であることによる)