マテリアリティと当社の取組み

マテリアリティ特定プロセス

特定するプロセスとして、当社グループでは、経営として取り組むべき重要課題(マテリアリティ)をGRIスタンダード34項目を基本的マテリアリティとして、「ステークホルダーにとっての重要度」と「当社グループにとっての重要度」を軸としたマトリックスを作成した上で、サステナビリティ推進委員会での議論を経て、最終的に当社グループが取り組むべきマテリアリティを5つの要素(22項目)に分類し、「取り組むべきマテリアリティ」とします。

マテリアリティ・マトリックス

マテリアリティと当社の取組み

特定した22項目の「取り組むべきマテリアリティ」を当社の長期ビジョン「NFC VISION 2030」の3つのサブコンセプトに分類し、具体的な取組み内容とKPI(評価指標)及び目標数値を設定しています。

2026年度のマテリアリティ(重要課題)目標数値

※ N:日本精化、A:アルボース、B:日精バイリス、
P:日精プラステック、S:四川日普

NFC VISION 2030 マテリアリティ 取組み内容 KPI(評価指標) グループ会社※ 目標数値 SDGs
多様性を活かした
イノベーションで、
未来の「キレイ」を
お手伝い
人権 女性が生き生きと
活躍できる会社にしよう
・従業員女性比率 N、B、P ・2027年度までに従業員女性比率20%以上を目標とする。 SDGs 質の高い教育をみんなに SDGs ジェンダー平等を実現しよう SDGs 働きがいも経済成長も SDGs 人や国の不平等をなくそう
・管理職女性比率 N、A、B、P、S ・2030年代に管理職女性比率30%以上を目標とする。
障がいのあるなしに
関わらず等しく働ける
職場にしよう
・障がい者雇用比率 N、A、B ・2026年度末までに、障がい者雇用比率2.7%以上を目標とする。
育児・介護を支援して
ワークライフバランスを
実現しよう
・育児休業取得率 N、A、B、P ・2026年度末までに、育児休業取得率70%以上を目標とする 。
環境 環境と共存できる
製品開発をしよう
・研究開発投資額 N、A、B ・2025年度から2026年度まで、研究開発投資額は連結売上高の2.7%以上を目標とする。 SDGs 安全な水とトイレを世界中に SDGs エネルギーをみんなに そしてクリーンに SDGs 産業と技術革新の基盤をつくろう SDGs つくる責任 つかう責任 SDGs 気候変動に具体的な対策を SDGs 海の豊かさを守ろう SDGs 陸の豊かさも守ろう
サステナブルな
モノづくりで、
地球の「キレイ」を
お手伝い
・特許件数 N、A ・2022年度から2026年度末までの5年間の特許出願件数として累計85件を目標とする。
PRTR制度対象物質排出量
を削減しよう
・PRTR制度対象物質排出量 N ・2030年度末までに、移動量
2020年度比50%以上削減を
目標とする。
カーボンニュートラル
社会の実現に貢献しよう
・温室効果ガス排出量 N、A、B、P ・2030年度に2018年度比41.5%削減を目標とする。
S ・2030年度に2018年度比2%削減を目標とする。
産業廃棄物を削減し、
再資源化を推進しよう
・産業廃棄物発生量
・リサイクル率
N、A ・2030年度末までに産業廃棄物量2019年度比20%以上削減を目標とする。
・2030年度末までに産業廃棄物リサイクル率90%以上を目標とする。
水資源の有効活用を
強化しよう
・水使用量
・排水量
N、A、B ・2030年度末までに水使用量を2019年度比10%以上削減を目標とする。
・2030年度末までに排水量2019年度比10%以上削減を目標とする。
S ・2030年度末までに水使用量を2024年度比5%以上削減を目標とする。
・2030年度末までに排水量2024年度比5%以上削減を目標とする。
コンプライアンスと
安全・安心で、
社会の「キレイ」を
お手伝い
コンプライアンス コンプライアンスを
強化しよう
・重大コンプライアンス違反件数 N、A、B、P、S ・毎年度、重大コンプライアンス違反ゼロ件を目標とする。 SDGs つくる責任 つかう責任 SDGs 平和と公正をすべての人に
労働安全衛生 労働災害を防止し、
労働者の安全と健康を
確保しよう
・労働災害件数 N、A、B、P、S ・毎年度、労働災害件数ゼロ件を目標とする。
・健康診断結果の有所見率
・ストレスチェック判定良好率
N ・2030年度末までに健康診断結果の有所見率(要経過観察を含む)70%以下を目標とする。
・毎年度ストレスチェック判定良好率85%以上の維持を目標とする。
製品安全・品質 安全・安心な製品で
社会に貢献しよう
・苦情再発率
・苦情の期間内対応完了率
N ・過去3年間の同内容の苦情再発率0%を目標とする。
・苦情発生から1ヶ月以内の苦情対応完了率80%以上を目標とする。