マテリアリティ・マトリックス
特定した22項目の「取り組むべきマテリアリティ」を当社の長期ビジョン「NFC VISION 2030」の3つのサブコンセプトに分類し、具体的な取組み内容とKPI(評価指標)及び目標数値を設定しています。
特定するプロセスとして、当社グループでは、経営として取り組むべき重要課題(マテリアリティ)をGRIスタンダード34項目を基本的マテリアリティとして、「ステークホルダーにとっての重要度」と「当社グループにとっての重要度」を軸としたマトリックスを作成した上で、サステナビリティ推進委員会での議論を経て、最終的に当社グループが取り組むべきマテリアリティを5つの要素(22項目)に分類し、「取り組むべきマテリアリティ」とします。
特定した22項目の「取り組むべきマテリアリティ」を当社の長期ビジョン「NFC VISION 2030」の3つのサブコンセプトに分類し、具体的な取組み内容とKPI(評価指標)及び目標数値を設定しています。
※ N:日本精化、A:アルボース、B:日精バイリス、
P:日精プラステック、S:四川日普
| NFC VISION 2030 | マテリアリティ | 取組み内容 | KPI(評価指標) | グループ会社※ | 目標数値 | SDGs |
| 多様性を活かした イノベーションで、 未来の「キレイ」を お手伝い |
人権 | 女性が生き生きと 活躍できる会社にしよう |
・従業員女性比率 | N、B、P | ・2027年度までに従業員女性比率20%以上を目標とする。 |
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| ・管理職女性比率 | N、A、B、P、S | ・2030年代に管理職女性比率30%以上を目標とする。 | ||||
| 障がいのあるなしに 関わらず等しく働ける 職場にしよう |
・障がい者雇用比率 | N、A、B | ・2026年度末までに、障がい者雇用比率2.7%以上を目標とする。 | |||
| 育児・介護を支援して ワークライフバランスを 実現しよう |
・育児休業取得率 | N、A、B、P | ・2026年度末までに、育児休業取得率70%以上を目標とする 。 | |||
| 環境 | 環境と共存できる 製品開発をしよう |
・研究開発投資額 | N、A、B | ・2025年度から2026年度まで、研究開発投資額は連結売上高の2.7%以上を目標とする。 |
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| サステナブルな モノづくりで、 地球の「キレイ」を お手伝い |
・特許件数 | N、A | ・2022年度から2026年度末までの5年間の特許出願件数として累計85件を目標とする。 | |||
| PRTR制度対象物質排出量 を削減しよう |
・PRTR制度対象物質排出量 | N | ・2030年度末までに、移動量 2020年度比50%以上削減を 目標とする。 |
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| カーボンニュートラル 社会の実現に貢献しよう |
・温室効果ガス排出量 | N、A、B、P | ・2030年度に2018年度比41.5%削減を目標とする。 | |||
| S | ・2030年度に2018年度比2%削減を目標とする。 | |||||
| 産業廃棄物を削減し、 再資源化を推進しよう |
・産業廃棄物発生量 ・リサイクル率 |
N、A | ・2030年度末までに産業廃棄物量2019年度比20%以上削減を目標とする。 ・2030年度末までに産業廃棄物リサイクル率90%以上を目標とする。 |
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| 水資源の有効活用を 強化しよう |
・水使用量 ・排水量 |
N、A、B | ・2030年度末までに水使用量を2019年度比10%以上削減を目標とする。 ・2030年度末までに排水量2019年度比10%以上削減を目標とする。 |
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| S | ・2030年度末までに水使用量を2024年度比5%以上削減を目標とする。 ・2030年度末までに排水量2024年度比5%以上削減を目標とする。 |
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| コンプライアンスと 安全・安心で、 社会の「キレイ」を お手伝い |
コンプライアンス | コンプライアンスを 強化しよう |
・重大コンプライアンス違反件数 | N、A、B、P、S | ・毎年度、重大コンプライアンス違反ゼロ件を目標とする。 |
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| 労働安全衛生 | 労働災害を防止し、 労働者の安全と健康を 確保しよう |
・労働災害件数 | N、A、B、P、S | ・毎年度、労働災害件数ゼロ件を目標とする。 | ||
| ・健康診断結果の有所見率 ・ストレスチェック判定良好率 |
N | ・2030年度末までに健康診断結果の有所見率(要経過観察を含む)70%以下を目標とする。 ・毎年度ストレスチェック判定良好率85%以上の維持を目標とする。 |
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| 製品安全・品質 | 安全・安心な製品で 社会に貢献しよう |
・苦情再発率 ・苦情の期間内対応完了率 |
N | ・過去3年間の同内容の苦情再発率0%を目標とする。 ・苦情発生から1ヶ月以内の苦情対応完了率80%以上を目標とする。 |